2008年01月26日

水土の経済学―くらしを見つめる共生の思想 (1982年) 室田 武

水土の経済学―くらしを見つめる共生の思想 (1982年) 室田 武 (- - 1982/8)室田 武 (文庫 - 1991/11)
石油・原発文明は、水と土によって生命が育まれている地球を死に導こうとしている。
本書は、日常のくらしを守り、真に豊かな社会を築く基本を水と土に根差した小規模・地域農業に求め、古来の「水土」の思想によりながら、エントロピー理論を敷衍するエコロジカル・ライフのための経済学である。
我国のエコロジストの先達・熊沢蕃山論を付す。

第1章 土離れした生活のゆくえ
第2章 工業的時間と農業的時間
第3章 エネルギー多消費型社会とくらし
第4章 共生の経済学―入浜権運動によせて
第5章 情報のエントロピーから熱力学のエントロピーへ―研究史ノート
第6章 開放定常系としての地球
第7章 熊沢蕃山の林政思想―現代エコロジーの先駆
第8章 新しい共生の社会
第9章 地球環境とエントロピー
解説 蘇生する生活者の学
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2008年01月20日

茅陽一 省エネルギの便益と問題点

茅陽一 省エネルギの便益と問題点
日本機械学會誌 82(725),313-316,19790405(ISSN 00214728) (日本機械学会/社団法人日本機械学会)
http://ci.nii.ac.jp/naid/110002472908/
CiNii - 省エネルギの便益と問題点

(注1)通産省編、”明日の日本のためのエネルギープログラム”(昭和52年11月)によると、省エネルギ政策の目的はいかのとおりである。
”今後、長期間持続すると思われるエネルギ供給の不安定化、高価格化に対処するため、エネルギ需要の伸びを、長期的な経済成長路線に実質的に悪影響を及ぼすことなく、可能なかぎり低下させること”。

3.省エネルギと経済社会
 省エネルギの持つ経済的副次効果
 省エネルギ努力が阻害される要因
 一つは、ガソリン税増税に対する自動車業界、石油業界の反対である。この方策は、税収増大のみでなく、アメリカのカーター政策にみるようにエネルギ需要減(ないし少なくとも増加率の低減)をねらっているものといえるが、しかし、このことは逆に上記業界にとっては自己の売上減につながる。営利を追求し互いに競合する自由主義経済下にあっては、これに反対するのは一つのの意味で当然であろう。
 もう一つの例は、耐久財の耐用年限の問題であって、これは”ものを大事にする”発想と直接かかわりあっている。本来、日本の耐久財の寿命は比較的短く、それは物理的というより社会経済的要因で定まっているといわれる。たとえば、自動車の平均寿命は、アメリカは11.5年といわれるのに、我が国は、昭和51年現在6.5年にすぎない(5)。したがって、”ものを大事にする”ことにより、その寿命をのばすことは、物理的な面からはあまり困難がないはずで、そのことはまた、財購入者の資本費削減分に十分見合う程度ならば、ものを大事にすることは、実行者にも有用であるし、また省エネルギという意味で有用であろう。

posted by raycy at 03:53| Comment(0) | TrackBack(2) | 本メディア | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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